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大日
大日本印刷株式会社(Dai Nippon Printing Co., Ltd.)
総合印刷・情報加工メーカー(情報コミュニケーション・包装/産業資材・エレクトロニクス材料)
公式サイトを見る ↗
1876年創業の総合印刷最大手。印刷で培った微細加工と情報技術を軸に、スマートコミュニケーション、ライフ&ヘルスケア、エレクトロニクスの3部門を展開し、半導体フォトマスクなど世界トップ級シェアの製品も持つ東証プライム上場メーカーです。
安定した大企業で働きたいものづくりに携わりたいテクノロジーで社会課題を解決したい人の生活に深く関わる仕事がしたいグローバルに働きたい東証プライム上場特定分野で世界トップシェア営業・セールスエンジニア(ソフトウェア)
創業1876(明治9)年10月9日(秀英舎として創業)。1894(明治27)年に株式会社秀英舎として設立登記し、1935(昭和10)年に日清印刷との合併で大日本印刷が発足。 設立
東京都新宿区市谷加賀町一丁目1番1号。 本社
連結36,360名/提出会社単体8,911名(いずれも2026年3月31日現在)。 従業員数
東京証券取引所プライム市場上場(証券コード7912)。持株会社ではなく事業会社で、自社が有価証券報告書の提出会社。資本金1,144億64百万円(2026年3月31日現在)、2026年3月期の連結売上高は1兆5,125億71百万円。 会社区分・上場
主な事業・主力商品
事業は「スマートコミュニケーション部門」「ライフ&ヘルスケア部門」「エレクトロニクス部門」の3部門で構成されます。スマートコミュニケーションはイメージングコミュニケーション、情報セキュア、コンテンツ・XR、出版、教育関連を担い、ライフ&ヘルスケアはモビリティ・産業用高機能材、メディカル・ヘルスケア、包装、生活空間、飲料事業を手がけます。エレクトロニクスはディスプレイ用部材などのデジタルインターフェース関連と、半導体フォトマスクを中心とする半導体関連が柱です。
顧客・ビジネスモデル
出版社、金融機関、官公庁、食品・日用品メーカー、自動車・電機メーカー、半導体・ディスプレイメーカーなど、幅広い法人顧客を相手にしたBtoBが中心です。紙への印刷にとどまらず、印刷で培った「微細加工」と「表面加工」の技術、情報の収集・加工・発信のノウハウを組み合わせ、ICカードや認証・決済サービス、包装材、電池用部材、光学フィルム、フォトマスクなどを供給します。顧客の課題に合わせて製品と運用サービスを組み合わせて提案する受託・共創型のモデルです。
業界内でのポジション
国内印刷業界で最大手級の一角を占め、2026年3月期の連結売上高は1兆5,125億円規模です。部門別では2026年3月期にスマートコミュニケーション部門が7,503億円、ライフ&ヘルスケア部門が5,123億円、エレクトロニクス部門が2,518億円を計上し、営業利益はエレクトロニクス部門が507億円と最大でした。半導体フォトマスクやディスプレイ用光学フィルムなど、国内外でトップシェアを持つ製品・サービスを複数擁しています。
今後力を入れる事業(配属可能性)
成長領域を軸に事業を広げる「P&Iイノベーション」を掲げ、半導体・ディスプレイ向け高機能材料、リチウムイオン電池用部材などのモビリティ・産業用高機能材、メディカル・ヘルスケア、コンテンツ・XRコミュニケーション、情報セキュアといった領域に経営資源を厚く配分しています。新卒の職種は事務系総合職(営業/企画/コーポレートスタッフ)、技術系総合職(研究開発/製品・プロセス開発/システム開発)、デザイン系総合職に分かれ、勤務地は東京、埼玉、大阪、北海道、宮城、愛知、福岡ほかです。
経営理念・ビジョン
企業理念として「人と社会をつなぎ、新しい価値を提供する。」を掲げ、事業ビジョンを「P&Iイノベーションにより、成長領域を軸に事業を拡げていく。」としています。ブランドステートメントは「未来のあたりまえをつくる。」で、生活者にとって当たり前になる価値を先んじて生み出すことを目指しています。行動指針には「対話と協働」を据え、果たすべき責任として「価値の創造」「誠実な行動」「高い透明性(説明責任)」の3つを掲げています。
企業が求める人物像(選考ポイント)
人的資本ポリシーとして「社員を大切にし、大切にした社員によって企業が成長し、その社員が社会をより豊かにしていく」を掲げ、社内人材公募制度、社内FA制度、自己申告制度、専門職制度(フェロー、主席専門職、主幹専門職)など、本人の意思でキャリアを選べる仕組みを整えています。多様な事業を横断して社外パートナーと共創する場面が多く、対話と協働を通じて新しい価値づくりに踏み出せること、自ら専門性を選び取って伸ばしていく姿勢が重視されます。配属は本人の希望に加え、専門性・スキル・適性を総合的に判断して決まります。
選考情報(新卒・中途)
新卒採用推定
マイページ登録・エントリー → エントリーシート → 適性検査 → 面接(複数回) → 内々定
中途採用公式
応募フォームよりエントリー → 書類選考 → 面接・選考 → 内定(入社時期や処遇条件の説明・意向確認のうえ決定)
待遇・働き方
平均年収公式
2025年度
2026年3月期)8,610,246円(提出会社単体
出典・補足
平均勤続年数公式
2025年度
2026年3月期)20.7年(提出会社単体
出典・補足
月平均残業公式
2025年度
2026年3月期)11.2時間/月(提出会社単体
出典・補足
サステナビリティ主要データに「残業時間(英文表記 Average overtime hours、単位:時間)」として掲載されている実績値で、対象範囲は単体。同データでは2021年度19.5時間、2022年度19.3時間、2023年度13.9時間、2024年度12.9時間と推移しています。出典:
global.dnp ↗
有給取得率公式
2025年度
2026年3月期)61.0%(提出会社単体
出典・補足
サステナビリティ主要データの「年次有給休暇取得率」(対象範囲=単体)。2024年度は62.4%。出典:
global.dnp ↗
休日日数公式
年間休日128日
2025年度
出典・補足
リモートワーク公式
テレワーク勤務制度あり
職種や部門によってルールや頻度は異なるが、テレワークと出社を組み合わせた勤務が可能
出典・補足
新卒で入るなら
初任給は固定残業代が含まれるかどうかも併記しています。公式=公式の募集要項・厚生労働省の公表データ、就職サイト掲載=企業が就職情報サイト(マイナビ・リクナビ)に自ら掲載した情報(採用人数・離職・インターン)、口コミ=インターン参加者などの口コミ(本選考との関係のみ。投稿者の卒業年と掲載サイトを併記)。
初任給公式
大卒・高専
出典・補足
専攻科)卒 月給28万2,000円/修士了 月給30万2,000円(総合職、大都市圏勤務の場合。2027年4月入社向け募集要項に記載の2026年度の額。キャリア自律支援金1万円を含む。所定外勤務手当は別途支給で、固定残業代なし
高専(本科)卒は月給25万6,000円。 対象:2027年4月入社向け募集要項(金額は2026年度) 出典:
dnp.co.jp ↗
新卒採用人数公式
190名
2026年4月入社。男性121名・女性69名。事務系60名・技術系126名・デザイン系4名
出典・補足
新卒離職状況公式
入社3年後の定着率92.1%
2023年入社者、会社公表値
出典・補足
過去の公表値:2022年入社者88.9%、2021年入社者90.8%。 対象:2023年入社者の入社3年後 出典:
global.dnp ↗
インターン公式
実施あり
2028年卒向け。5日間のインターンシップ(技術系)、2日間のワークショップ、毎月開催の1dayセミナーなど
出典・補足
5日間のインターンシップは2026年8月31日~9月4日に対面で実施(応募受付は終了)。2日間のワークショップはビジネス・技術の両コースで2026年7月~10月に実施(受付終了)。出典:
i-note.jp ↗ /
dnp.i-web.jpn.com ↗ 対象:2028年卒 マイナビ2028にも掲載あり:実施あり(2028年卒向け。オープン・カンパニー等2件(実施日数 1日・2~4日)。企業がマイナビ2028に掲載)
インターンと本選考口コミ
口コミ:参加者に早期選考の案内があったという声が多い一方、目立った優遇はなかったという声もある(2027〜2028年卒・ONE CAREERのクチコミ
新着10件中7件が早期選考に言及、2件が優遇なし)
出典・補足
福利厚生
濃い色=公式情報、薄い色=口コミ等の推定情報
独身寮・社宅制度
社内規程の条件を満たす社員が対象。独身寮のほか提携住宅資金融資も用意。
特別休暇(最大延べ40日間)
介護、ボランティア、災害復旧、自己啓発などの目的で取得できる特別休暇。
育児両立支援
産前8週・産後8週の産前産後休、妊娠休暇(月4日)、育児休業、看護休暇、職場復帰プログラム、育児短時間勤務、次世代育成手当。男性育休100%宣言を掲げ、男性の育児休業取得率は2025年度106.8%、平均取得日数35.4日。
介護両立支援
介護休業(最長366日)、介護短時間勤務、介護支援手当、介護休暇、介護相談サービス、介護相談会、テレワーク勤務制度の利用。
社内人材公募制度・社内FA制度・自己申告制度
本人の意思で異動やキャリアを切り拓けるキャリア自律の仕組み。キャリア相談室も設置。
専門職制度・資格取得奨励制度
フェロー、主席専門職、主幹専門職といった専門職コースを設け、資格取得を奨励金で支援。
副業・兼業
イノベーション創出につながる社外での副業・兼業、社内の他部門業務の兼務を認める。
企業年金・財形貯蓄・従業員持株会
企業年金および個人積立年金、財形貯蓄、従業員持株会、各種団体保険制度、社会保険・共済会。
健康支援
全国14ヶ所の診療所、メンタルヘルスカウンセリング、栄養・運動相談室、電話健康相談サービス、がん治療と仕事の両立支援サービス。
各種相談室
住宅・法律・財務相談室、ライフプラン相談室、キャリア相談室、セカンドライフ準備ガイダンス。
福利厚生施設
社員食堂・カフェ、保養施設(箱根・那須塩原の国内2ヶ所)、体育館・温水プール・フィットネスジムなどのスポーツ施設。
最終調査日: 2026年9月24日 情報源: 会社公式サイトの会社概要・沿革・事業紹介・ビジョン、公式サステナビリティ主要データおよび人材マネジメントのページ、2026年3月期決算短信、公式採用サイト(新卒採用情報・よくある質問・制度紹介・キャリア採用)を参照しました。
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