日本製鉄グループの中核商社で、鉄鋼、産業機械・インフラ、食糧、繊維の4事業を展開する。日本橋の本社を拠点に国内24カ所・海外17カ国29都市にネットワークを持ち、日本製鉄グループのグローバル事業展開を商社機能で支えている。日本製鉄によるTOBを受け、2023年6月21日付で東証プライム市場を上場廃止（旧証券コード9810）。株式併合により現在は日本製鉄と三井物産の2社が株主となっている。
鉄鋼製品・原料の国内外トレーディングを中核に、産業機械・インフラ関連資機材、食糧（穀物・飼料原料等）、繊維製品の販売・輸出入を展開。
日本製鉄の製品を中心に自動車・建設・造船・エネルギー分野の顧客へ供給するほか、独自の食糧・産機事業も収益源としている。
日本製鉄グループの商社機能を一手に担う大手鉄鋼専門商社で、グループ会社ネットワークを活かした国内外のサプライチェーン運営に強みを持つ。
グローバルでダイナミックな業務への若手の早期登用や、産機・インフラ分野での事業拡大に力を入れているとされる。
「人を育て、人を活かし、人を大切にする風土」を重視するとしている。
若手のうちから裁量を持ってグローバル業務に挑戦したい人材が求められるとされる（採用メッセージより）。